テレビ販売が“活況”だ。とはいっても20型未満の小型テレビ限定の話。例年の進入学および新社会人需要に加え、今年は3月末にピークを迎えるデジアナ変換サービス終了による特需が発生しているからだ。今後、小型テレビが品薄になる懸念も出てきた。
慌てて購入目立つ
調査会社のBCNの調べによると、3月1~15日までの液晶テレビの販売台数は、前年同期比20.4%増。久しぶりにテレビ市場が活況を呈し、高い伸びをみせている。
だが、テレビメーカー各社が力を注ぐ40型以上のテレビは前年割れの実績。特に50型以上は7.5%減と落ち込みが大きい。それに対して、20型未満の液晶テレビは、同73.5%増と大幅な伸びとなっている。
「例年3~4月にかけては1人暮らしを始める学生、社会人が増加することから小型テレビの販売数量は増加傾向にあるが、今年は1カ月早く、2月から小型テレビの販売が増加している」(業界関係者)
BCNの調査でも、今年2月の20型未満の液晶テレビの販売台数は、同80.0%増という高い伸び。液晶テレビ全体における20型未満の販売構成比も前年同月には10.0%だったものが、今年2月は14.5%にまで上昇している。その背景には、デジアナ変換サービスの終了という、今年限りの特別な要素が作用している。