シャープの高橋興三社長は3日、都内で開いた2014年4-12月期連結決算の記者発表会で、通期業績が300億円の最終赤字に転落する見通しとなったことを受けて、「5月をめどに抜本的構造改革を踏まえた新中期経営計画を発表する」と述べた。2年前に発表した現在の中期経営計画を破棄し、経営の抜本改善に向けて突っ込んだリストラ策を盛り込む。
具体的には、液晶テレビや太陽電池などの赤字事業で、不採算地域からの撤退やサプライチェーンの再構築によるコスト削減などを実施するなど、これまで以上に構造改革を進める。テレビ事業では米国での機種数を絞り込み、国内では逆に4Kテレビの機種数を増やすなどメリハリをつける。
中国のスマートフォンメーカーへの販売をめぐり、ジャパンディスプレイなど国内外の競合企業との競争が再び激化して採算が悪化した液晶パネル事業については「現地での営業体制を強化する」(高橋社長)と語った。さらに高精細な中小型パネルの開発を強化し、競争を優位に進めたい考えを示した。