避難所では、通信会社が提供した充電ステーションにつないだスマホを握りしめてニュースに見入る被災者、スマホを枕元に置いて友人と常時メールをやりとりする人たちの姿が見られた。
内閣府の消費動向調査によると、平成27年度のスマホの世帯あたり普及率は前年度比6・8ポイント増の67・4%。新たなインフラとしてスマホは災害時でも存在感を増す。熊本地震では、急速に普及したスマートフォンと、無料通信アプリ、LINE(ライン)やフェイスブックなどのSNSが電話の代替機能を果たした。
発生直後に決断
マイネオの利用者間でのパケット寄付のシステムは、「フリータンク」として昨年12月にスタート。タンクの中に貯金をするように、利用者が月ごとに使い切れなかったパケットを入れ、パケット利用量が多い月には引き出して使う利用者全体で支え合う仕組みだ。
「地震の被害が大きそうだ。何かできることはないか」
熊本地震の「前震」が起きた4月14日夜、ケイ・オプティコム経営本部で、マイネオ事業を運営する酒井将弘さん(32)は、地震発生を伝えるニュースを見ながらフリータンクによる被災者支援を思いついた。