“劇場型百貨店”は実を結ぶのか　消費増税で駆け込み、反動懸念 (2/4ページ)

　阪急阪神百貨店を抱えるエイチ・ツー・オー（Ｈ２Ｏ）リテイリングが選択したのは、盛況だったイタリアフェアのように非日常のわくわく感が得られる「百貨店らしさ」を追求する道だった。

　昨年１１月に増床開業した阪急梅田本店は、その象徴だ。「祝祭広場」は９～１２階が吹き抜けで３００人が座れる階段を配置。ここを中心にイベントを頻繁に行う「劇場型百貨店」として、にぎわいを取り戻すことを使命としている。

　その仕掛けは一定の成功を収めており、１０月の来店客数は前年同月の約１・５倍、店内に滞留する時間は２・８倍にも上った。課題は来店客が増えたにもかかわらず、それが売り上げに直結していないことだ。

　阪急梅田本店は、平成２５年度の売上高目標について当初２１３０億円に設定していたが、今年５月に１９００億円に修正。さらに１０月には１８８０億円にまで引き下げた。購買単価も前年比４％増と、「１０％以上にしたい」という目算にはまだ及ばない。

来店客が回遊していない実態がうかがえた