日本で独自に機能を進化させてきたことからガラケー(ガラパゴス・ケータイの略)と呼ばれる従来型携帯は、新機種開発を通信大手と国内メーカーが共同で行ってきた。
しかし、多額の開発費や市場の成熟を背景にメーカーの撤退や集約が進み、端末の需要も世界的にスマホへと移行。そのためガラケー対応の部品やOSに携わる技術者が減り、新機種開発は難しくなりつつある。
一方、長年親しまれたガラケーの人気は根強い。MM総研の調査では、2014年度の国内出荷台数は前年度比6%増の1040万台と7年ぶりに増加。メーカーも「スマホへの買い替えは一巡した。法人需要も底堅く、市場規模は年間1000万台前後で推移するだろう」(富士通)と見込む。
KDDIのガラホは「40~50代のユーザーを中心に好評」(広報)といい、ドコモの加藤薫社長は「今後も従来型携帯の発売を続けていく」と強調する。各社の競争は、ガラホに適したサービスやアプリの開発が焦点になりそうだ。