だが、米中西部有数の名門病院が「慢性疾患のリスク要因」などとして、院内のテナントからマックの店舗を閉め出すなど、“健康に悪い”とのイメージを払拭し切れていない。
一方で、米国の外食・食品業界では、米メキシコ料理チェーンのタコベルやチポトレ・メキシカン・グリルが、遺伝子組み換え食品(GMO)の排除に乗り出したり、その日にとれたオーガニック野菜を使用するなど、さらなる健康志向商品を積極展開している。同業他社が健康志向に訴求するサービスを矢継ぎ早に打ち出すなかで、マックの今回の戦略がどこまでインパクトを持つかは不透明だ。
ただ、10年以上前からマックに対して、動物虐待であるケージ飼いの廃止を訴えてきた米動物愛護協会(HSUS)は、今回の決定を歓迎している。HSUSの農場動物保護部門のトップ、ポール・シャピロ氏は「購買力の高いマックの決定は、同業他社の決定よりはるかに影響力があり、鶏卵業界も無視できないはずだ」と評価している。(SANKEI EXPRESS)