靖国神社を参拝する安倍晋三（しんぞう）首相（中央）。日本の死生観が理解されない中、中韓のみならず欧米メディアの論調でも安倍首相は「四面楚歌」に陥っている＝２０１３年１２月２６日、東京都千代田区九段北（寺河内美奈撮影）【拡大】
実際に中国共産党機関紙、人民日報傘下の国際情報紙、環球時報（英語版）は昨年（２０１３年）１２月２７日付の社説で、安倍首相らを５年間の入国禁止にするブラックリストの作成を提案。国際社会も「安倍の挑発と戦争犯罪を認めない日本への対抗措置として共感し、理解するだろう」と珍妙な持論を展開した。
また、政治学者のカール・フリードホフ氏は米紙ウォールストリート・ジャーナルへの寄稿で、強硬な対日姿勢が批判にさらされていた韓国の朴槿恵（パク・クネ）大統領（６１）に安倍首相が「命綱を投げた」と述べ、結果的に朴大統領を利することになると指摘している。（国際アナリスト ＥＸ／ＳＡＮＫＥＩ ＥＸＰＲＥＳＳ）
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