タイヤ大手４社、過去最高益　１４年１２月期　円安や原料価格下落 (2/3ページ)

　各社の収益に大きく寄与したのが、円安効果とタイヤの原材料となる天然ゴムの価格下落だ。需要が大きい中国の消費が伸び悩んだことなどで、下降傾向が続いてきた。原材料価格変動の増益効果（営業利益ベース）はブリヂストンで７７０億円、住友ゴムで２６６億円に上る。

　一方、原材料安を踏まえた価格改定に加え、中国など新興国メーカーの攻勢を受けて価格競争は激化している。横浜ゴム関係者は「新興国製の安いタイヤが大量に出回り、大手メーカーも値下げを迫られている」と指摘する。現在は原材料安の増益効果が値下げの減益効果を上回っているものの、「天然ゴム価格は現在が底値で、これから緩やかに上昇する」（住友ゴム）との指摘もあり、今後の収益に影響する可能性もある。

タイヤ大手４社の２０１４年１２月期連結決算