7期連続の最終赤字にあえぎ経営再建中の眼鏡販売チェーン大手メガネスーパーが、復活をかけて事業モデルを転換する。ミドル・シニア層を主なターゲットにした「アイケア重視のサービス型店舗」の導入だ。高齢化の進展に伴う老眼鏡のニーズの高まりや、スマートフォン(高機能携帯電話)の普及で眼に負担がかかる現状に着目。単に商品を販売するだけでなく、「眼の健康寿命」に配慮した商品・サービスを提供し、他社との差別化を図る。
「本日開店です。お気軽にごらんください」
6月6日、西武新宿線下井草駅前の商店街(東京都杉並区)にあるメガネスーパー店舗。星崎尚彦社長は店頭で、買い物客らに向けて声を張り上げた。店の存在を印象付けようと、簡易型の老眼鏡約1000個を無料で配布。従業員に対し、星崎社長は「『街の眼鏡屋さん』としてご指名いただけるよう、しっかり根を張ってくれ」と念を押した。
検査サービス充実
神奈川県小田原市に本拠を置くメガネスーパーは1980年に創業し、テレビCMで知名度を高めながら全国主要都市に進出。メガネトップや三城ホールディングスと並ぶ「眼鏡チェーン御三家」として、ピーク時には541店を展開していた。