内閣府の消費動向調査によると、昨年度テレビを買い替えた人の平均サイクルは7・9年。約8年前の売れ筋は32、37インチ型で、今年もサイズアップの需要が見込まれるわけだ。
とはいえ、平成23年の地上デジタル放送開始に伴って一段落した需要の掘り起こしには至っていない。歳末商戦では消費増税前の「駆け込み」も期待されていたが、直前の2、3月まで消費者の様子見は続くと見られ、やや静かな商戦となっている。
前出のエディオンの担当者は「増税直前には、商品がなくなる可能性もある。お早めの購入を」と呼びかけている。(織田淳嗣)