ドンキ「居抜き物件」狙い成長　総合スーパー閉店ラッシュを好機に (1/4ページ)

　イトーヨーカ堂やユニーといった総合スーパー（ＧＭＳ）の相次ぐ閉店ラッシュを好機と捉え、“虎視眈々（たんたん）”と閉鎖物件を狙うのが、ディスカウントストア大手のドンキホーテホールディングス（ＨＤ）だ。業績不振で撤退した店舗を改装して入居する「居抜き」と呼ばれる手法でローコストの出店を果たしつつ、独自の商品展開で集客力を強化し、売上高や利益を伸ばしている。２０１６年６月期の業績は売上高７５９５億円、店舗数３４１店。中期的な目標とする２０年度までの売上高１兆円、店舗数５００店の達成に向け、閉鎖店舗をのみ込みながら再生し、成長していく同社の今後の動きに注目が集まっている。

　“うれしい悲鳴”

　「われわれにとってまさに千載一遇のチャンスが訪れている。いろんな会社から直接、居抜き物件の相談は毎日のようにひっきりなしにある」。ドンキホーテＨＤの大原孝治社長は“うれしい悲鳴”を上げる。

　消費者の嗜好（しこう）の多様化や専門店の台頭もあって、食品から衣料品、雑貨などを幅広くそろえるＧＭＳは各社とも苦戦が続いている。

　閉鎖店舗の地主や、撤退による市街地の空洞化を嫌う地域住民らにとって、跡地に出店するドンキは引っ張りだこだ。かつては深夜営業が地元住民から敬遠され、出店反対運動が起きたこともあったが、隔世の感ともいえる。

ドンキによると、館全体の売上高はダイエー時代の２倍以上に伸びているという