ヨーカドーもアピタも…大型スーパー“冬の時代”　店舗閉鎖ラッシュ、消費者ニーズに対応しきれず (1/2ページ)

　総合スーパー（ＧＭＳ）各社が、相次いで大規模な店舗リストラに追い込まれている。セブン＆アイ・ホールディングスは１８日、ＧＭＳの約２割に当たる４０店程度を平成３２年２月までに閉鎖する方針を固め、ユニーグループ・ホールディングスも最大５０店を閉鎖や統廃合する考えだ。カジュアル衣料品店「ユニクロ」など専門店への顧客流出を食い止められず、リストラ以外に業績改善の糸口を見いだせない状況だ。（永田岳彦）　

　セブン＆アイは、傘下のイトーヨーカ堂が運営する「イトーヨーカドー」や「アリオ」などのＧＭＳ１８１店のうち、不採算店を地域を問わず整理する。まず来年２月までに数店を閉鎖する。新規出店は年１店程度に絞り、収益向上が見込める店舗の改装に集中する。

　セブン＆アイは、コンビニエンスストア事業が過去最高益を更新するなど稼ぎ頭である一方、イトーヨーカ堂のＧＭＳ事業は２７年２月期の本業のもうけを示す営業利益が前期比８３・４％減と大幅に悪化した。このため痛みを伴う改革が不可欠だと判断した。

　食料品から日用雑貨、衣料品まで幅広く取りそろえるＧＭＳ業態は、各社とも苦戦を強いられている。かつては一つの店舗ですべてそろう幅広い品ぞろえで消費者を取り込んだ。しかし、画一的な売り場作りや専門店に比べ不十分な品ぞろえから、家電量販店やファストファッション店など、個々の分野で強みを持つ専門店に客を奪われた。