公衆無線ＬＡＮ、便利だけど…　傍受の危険性　「自衛」はマスト (3/3ページ)

　対策ソフトも有効

　総務省は昨年１１月、訪日外国人と日本人観光客を対象に、公衆無線ＬＡＮに関する意識調査を実施。その結果、盗聴やなりすましなど利用時の「脅威」について、約６５％の日本人観光客が「知っている」と答えたものの、実際に対策を行う人は約４７％にとどまっており、訪日外国人と比べてセキュリティー対策への意識が不十分であることが分かった。

　セキュリティー対策の基本として、三上さんは「セキュリティーソフトの導入と最新バージョンへの更新」を推奨している。特に、攻撃されるリスクが高いウィンドウズについては「絶対に必要」だ。マックやスマートフォンの場合も「導入した方がいい」という。

　このほか、信用できる公衆無線ＬＡＮが見つからない場合は、スマホをモバイルルーターとして使用し、ネットに接続する「テザリング」機能を使う方法もある。安全度の高いＶＰＮ（仮想私設網）サービスを使用する方法も有効だ。

　２０２０年の東京五輪・パラリンピックで多くの外国人が訪日することを想定し、整備が進む公衆無線ＬＡＮ。三上さんは「便利なサービスだが、空港など公共施設に設置されたものでも百パーセント安全が確保されているということはない。使用する際は必ず『自衛』を心掛けてほしい」と話している。