独自タブレットに異業種参入　大日本印刷・バンダイなど相次ぎ投入 (2/2ページ)

　幼児のタブレット利用については有害情報が伝わる可能性もあり、賛否両論がある。だが、同社はタブレットの普及は止められないと判断し、「安心して子供に持たせられる製品を開発した」（飛田尚美取締役）という。玩具メーカーでは、タカラトミーもタブレットの投入を検討している。

　教育関係では「学研教室」を運営する学研が、昨年から独自のコンテンツを搭載したタブレットを販売した。日本トイザらスと提携し、店舗販売もしている。ベネッセコーポレーションも今年から「進研ゼミ」で専用タブレットの提供を始めた。

　異業種によるタブレット参入の動きは、紙からデジタルへの移行に対応したもので、本業との相乗効果も期待されている。