独自タブレットに異業種参入　大日本印刷・バンダイなど相次ぎ投入 (1/2ページ)

　印刷会社や玩具メーカー、通信教育系など、さまざまな業種で独自のタブレット端末を販売する動きが広がっている。自社の持つ技術やノウハウを生かし、電機メーカーが販売するタブレットとの差別化を図り、独自性を打ち出している。

　印刷大手の大日本印刷は３０日、企業や教育機関向けに８インチと１０．１インチのタブレット２機種を１２月に発売すると発表した。同社は、印刷事業で蓄積してきた正しい色を再現する「カラーマネジメント技術」を活用。電子機器受託製造サービスのクァンタ（台湾）と共同で集積回路を開発した。

　従来のタブレットと異なり、実物に近い色調を表現できるという。想定価格は３万～４万円前後。同社は、企業の販促ツールや学校や美術館の教材用として販売する。２０１６年度に同事業の売上高１５億円を目指す。

　タブレットを投入する理由について、閑郁文デジタルサイネージ推進本部長は「部材や販売ルートで独自性があり、十分競争力があると判断した」と話した。

　玩具メーカーのバンダイは１０月２５日から、東京学芸大などと共同開発した幼児向けの７インチのタブレット「コドなび！」を発売する。人気キャラクターのアンパンマンが登場する動画やクイズを通じて、言語や生活習慣を学べる。

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