燃料電池「エネファーム」普及に勢い　低価格・小型化で関心高まる (1/3ページ)

　都市ガスを使って発電と給湯を行う家庭用燃料電池「エネファーム」が浸透し始めている。価格の高さが普及の壁だったものの、２００万円を切るとともに小型化が進んで設置スペースも抑えられ、消費者の関心が高まってきた。ただ、販売の拡大は補助金に依存している面が強く、目標とする２０３０年までの累計販売５３０万台の達成には、一層の技術革新で経済的メリットを高めることが欠かせない。

　エネファームは、ガスから取り出した水素と空気中の酸素を化学反応させて電気を作る。発電時の排熱でお湯を沸かし、省エネや二酸化炭素（ＣＯ２）の排出抑制につながる。東京ガスによると標準家庭で年間光熱費を５万～６万円程度削減できる。

　１３年度は３万台超へ

　都市ガス各社とパナソニック、東芝など電機メーカーが共同で開発し、２００９年に販売を開始。東ガスの初代機種の希望小売価格は約３５０万円で、国の補助金などでカバーしても２００万円程度にのぼった。都市ガス会社などでつくる「コージェネレーション・エネルギー高度利用センター」（東京都港区）によると、０９年度の全国販売は４９７９台と低調だった。

「電気を自給自足で賄いたいというニーズが高まった」