老舗百貨店「地元化」で挽回　銀座・日本橋再開発、共生アピール (1/2ページ)

　都心の再開発ラッシュをにらみながら、高島屋と三越伊勢丹ホールディングス（ＨＤ）、Ｊ．フロントリテイリングが、ＪＲ東京駅に近い東京都中央区に置く旗艦店のリニューアルに相次いで乗り出す。都心の街づくりは大手不動産が主導し、大手百貨店は蚊帳の外となるケースが多かったが、銀座や日本橋といった日本を代表する商業地域の核として存在感を維持し、求心力を高めるのが狙いだ。消費者の志向が多様化する中で画一的な店舗運営は限界に来ており、リニューアルを機に地域の土地柄やニーズに応じた魅力を発信し顧客の取り込みにつなげる。

　「人を集めるためには地域との共生が不可欠だ。地域と一緒になって街をつくっていく」

　高島屋の亀岡恒方・執行役員日本橋店長は高島屋日本橋店を改装する狙いをこう説明する。２０１９年春の全面オープンを目指し、４月から本格的な改装作業に着手するだけでなく、周辺の地権者らとともに再開発組合を作り、「日本橋二丁目地区」の再開発にも動き出した。

　百貨店や高級ブランドが並ぶ銀座地区が外国人観光客を取り込み、丸の内地区は再開発によってオフィスと商店が共存する新たな街に変容してきた。そうした中、両地区に近い日本橋地区は「土日に休業する飲食店が多い」（亀岡氏）こともあり、買い物客や観光客の争奪戦で出遅れた感が否めない。

　■新たな街づくりの要なるか

　日本橋二丁目地区の再開発では街区の周辺には遊歩道を設け、屋上緑地などの休憩場所も取り入れて街歩きに重点を置く。国の重要文化財に指定されている本館は現状を維持するが、新館と北館は３０階程度の高層ビル２棟に生まれ変わる。

　新館は主にオフィスビルとして利用。北館は低層部に商業施設が入り、高層部にオフィスが入居する２層構造を採用する。低層部の商業施設について、亀岡氏は「今までの百貨店の品ぞろえを根底から覆すことが必要になるかもしれない」と話し、百貨店的な発想にとらわれない施設となる可能性を示唆する。

　日本橋地区では３月に三井不動産の「コレド室町２」「同３」が開業。住友不動産も１７年の全館開業を目指す複合施設を手掛けるなど、大手不動産による再開発が相次いでいる。

　百貨店各社は同じ有名ブランドを取り扱うなど「金太郎あめ」と揶揄（やゆ）され、店舗展開の同質化が指摘されて久しい。一方で、三越伊勢丹ＨＤが伊勢丹新宿本店（東京・新宿）で成功した東京流の手法を持ち込んだＪＲ大阪三越伊勢丹が不振を極めるなど、地域の特性に応じた店作りも改めて求められている。

日本橋三越本店「文化の発信基地として街の魅力を打ち出していく」