総合診療医はこうした患者に対して、単に薬を処方するのではなく、生活習慣の改善や運動、リハビリなどのアドバイスもした上で、その患者にとって最善の医療を提案することが役目となる。場合によってはケアマネジャーやソーシャルワーカー、代替医療の専門家などとも連携する。
今後の日本の医療の方向性としてぜひとも実現させなければならない取り組みだ。しかし、この総合診療医の制度を突き詰めれば、現行では診療報酬がもらえなくなる可能性がでてくる。住民が病気にならず、病院にかからなくすることが主要な役割となるためで、病気に対して治療や処方薬を提供し、報酬が得られる現行の出来高払いの制度と矛盾するからである。
総合診療医制度を定着させるためにも、病気予防に診療報酬を支払うのは自明なのである。(気仙英郎/SANKEI EXPRESS)