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パラリンピック専用施設は不要 五輪と一体強化を 佐藤真海 (4/5ページ)

2014.6.2 13:30

味の素ナショナルトレーニングセンター(NTC)で行われた陸上の世界選手権日本代表合宿でリレー練習に励む山県(やまがた)亮太選手(手前)と桐生祥秀(きりゅう・よしひで)選手。パラリンピック選手も共用できるようになり、一体的な強化が進むと期待されている=2013年8月6日、東京都北区(共同)

味の素ナショナルトレーニングセンター(NTC)で行われた陸上の世界選手権日本代表合宿でリレー練習に励む山県(やまがた)亮太選手(手前)と桐生祥秀(きりゅう・よしひで)選手。パラリンピック選手も共用できるようになり、一体的な強化が進むと期待されている=2013年8月6日、東京都北区(共同)【拡大】

  • 女子走り幅跳び選手、佐藤真海(まみ)さん=2011年9月2日(本人提供)

 やはりそれは、欧米やオーストラリアのように、可能な限り五輪選手との練習拠点を共用することです。これから共用の方向で進んでいくNTCや国立スポーツ科学センター(JISS)は、最先端の医科学情報や設備、人材がそろっています。動作解析などの最先端の技術を、日本のパラリンピック界はまだまだうまく活用できていません。たとえば、義足の選び方や製作にも、客観的なデータはなく、アスリートや職人の感覚によるところが大きいのです。

 そのため、失敗やけがのリスクも大きくなります。タイプが合わずに膝に炎症を起こすなど、体を痛めながら自分に合うものを探っている状況です。日本の高度な医科学的な見識を活用できれば、効率的により高いパフォーマンスを発揮でき、強豪国との差が開き始めている日本のパラリンピックの成績も2020年東京大会に向けて伸ばしていけるはずです。

 同時に、現状では使途に制限がある強化費を、より柔軟に活用できるようにソフト面でも充実すべきだと思います。たとえば、強化合宿のための予算は、実戦で強化したい選手の海外遠征に使うことはできません。その場合、選手は自費で遠征に行かなければならないのが現状です。

選手の声が届かずに物事が決まっていく…

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