【被災地へ　石油列車】「そういう問題じゃない！」更迭におわす国交省に怒り　ＪＲ貨物社長が固めた決意 (1/3ページ)

　計画停電対策に奔走　下地つくる

　東日本震災発生から数日後の早朝、ＪＲ貨物の小林正明社長（現特別顧問）の電話が鳴った。相手は国土交通省鉄道局の幹部。「官邸の緊急災害対策本部で被災地の石油不足が議題になっている。被災程度の軽い線路をつないでいけば、石油が運べるんじゃないかという提案もある。検討してくれないか」。断片的な情報しかない中、要請に小林社長は「即答はできません。少し時間をください」と返答した。

　更迭におわせて

　ＪＲ貨物は旅客会社から線路などのインフラを借りて運行している。線路の傷み具合や復旧日程もわからない。石油専用の貨車がどこにあるのかも確認に時間がかかる。部下に情報収集を指示したものの、石油が運べるのか、見当はつかなった。

　数時間後、再び国交省から電話が入る。「検討はしましたか」

　小林社長は苦笑した。「重量のある石油列車を走らせられるか、被災状況も含め線路の確認、さらに運行シミュレーションに１カ月はかかる。即答はできませんよ。国交省の決めた安全規定もありますし」

　「できないことはないでしょう。鉄道はつながっているんですから」と国交省側は食い下がる。そんな押し問答が続くうちに、業を煮やした国交省側は小林社長の更迭論をにおわせた。

「そういう問題じゃないだろう」と怒鳴りたいのを抑えた小林社長