日系自動車大手3社(トヨタ自動車、日産自動車、ホンダ)の中国販売に減速感が見え始めた。年間の3分の2が経過した8月時点で、通年目標への進捗(しんちょく)率は半分程度にとどまり、目標達成に黄信号がともっている。各社は繁忙期となる秋から年末にかけて新型車を投入するなどして需要喚起を図る方針だが、中国景気が勢いに欠ける中で、先行きの不透明感が強まっている。
1~8月の販売台数は、トヨタが61万9200台で、通年目標110万台に対する進捗率は56%。日産は78万5400台で、140万台に対し56%、ホンダは44万5472台で、90万台に対し49%だった。前年同期比では3社ともプラスを維持しているが、1~8月の伸び率は1~7月より鈍化している。
8月単月では、トヨタが3カ月ぶりに前年同月比プラスに転じたものの、日産とホンダは2カ月連続でマイナスだった。日産は、景気の影響を受けやすい商用車の需要低迷でトラック販売が減少したため。ホンダは、昨年6月の発売から1年以上が経過した中国専用車「クライダー(中国名・凌派)」が31.6%減と大幅に落ち込んだことが響いた。