通信サービスの登録を管理している日本通信の三田聖二社長は「契約者の8割が40代以上、6割が60代以上と、シニア層や主婦に売れている」と驚きを隠さない。すでに予定の販売台数8000台のうち7000台以上が売れており、「週内には完売できる見通し」(イオン)という。
イオンは2011年6月から、スマホに差し込んでデータ通信サービスを利用できるSIMカードを月額980円で販売していたが、端末を別途購入するなど手間がかかるため購入層はスマホに詳しい若者に片寄っていた。
今回の格安スマホは端末と通信サービスがセットの上、格安の価格設定が、従来からスマホに興味を抱いていたシニア層や主婦の購買意欲を刺激したようだ。
都市型店舗の家電量販店、ビックカメラは購買層の中心は若者だが、ここでも“異変”が起きている。