テレビ反動減懸念、４Ｋで巻き返し　ソニー、東芝、パナ…各社シェア争い (2/2ページ)

　ソニーはテレビ事業が１０年連続の営業赤字で、黒字化に向け、４Ｋテレビに力を入れている。同社の調べでは、昨年度の国内テレビ販売は４６型以上が金額ベースで約４割を占め、そのうち約２割が４Ｋ対応だった。大画面のテレビに買い替える際、高画質の４Ｋを選ぶ消費者などが増えているという。

　メーカー側も、地上デジタル放送移行後の反動減や価格下落でテレビ事業が苦戦しており、採算が見込める４Ｋ対応など付加価値の高いモデルに注力している。

　東芝は、４Ｋテレビで国内メーカーで最小となる４０型の「レグザ」を７月中旬に発売。想定価格は約２３万円で、手の届きやすい価格にして普及につなげる。これまで１機種だったパナソニックも５月中旬に５０～６５型の「ビエラ」５機種を販売する計画で、国内シェアを３割に高める目標だ。

　今のところ、４Ｋテレビは「フルハイビジョンのほぼ倍の価格を維持している」（ソニー）が、一部では価格下落の兆しもある。商品力などで価格の安い新興国メーカーの製品と差別化できるかがカギを握る。