テレビ反動減懸念、４Ｋで巻き返し　ソニー、東芝、パナ…各社シェア争い (1/2ページ)

　電機各社がフルハイビジョンの約４倍の解像度を持つ「４Ｋ」に対応した液晶テレビの品ぞろえを強化している。消費税増税でテレビの販売減が懸念される中、付加価値をアピールして需要を掘り起こす狙い。６月のサッカーワールドカップ（Ｗ杯）や将来の４Ｋ放送開始も視野に、普及に弾みをつけたい考えだ。

　「今年はいよいよ４Ｋの本格普及期に入る。新しい商品で需要を作っていきたい」。ソニーの国内のテレビ販売を担当するソニーマーケティングの本多健二統括部長は、１５日の新製品発表会で意欲を示した。

　ソニーは４Ｋテレビの国内シェア約７割を占めており、新たに４９～８５型の「ブラビア」の８機種（想定価格約３２万～約２００万円）を５月下旬から順次投入。業界最多のラインアップで、さまざまな解像度の映像を４Ｋ解像度に変換して高精細で美しくする機能に加え、音質も向上させた。

ソニーはテレビ事業が１０年連続の営業赤字