このところの円安が好業績の直接的要因だが、これに加え、08年以降の生産性の向上などコスト削減の積み重ねが実を結んだ格好だ。
同日発表した13年9月中間期決算は、最終利益が82.5%増の1兆6億円と中間期としては過去最高を記録。中間期で最終利益が1兆円を超えたのは初めてとなる。販売活動の効率性を示す売上高営業利益率も10.0%と初の10%超え。クラウンなど利益率の高い高級車販売が好調だったことが奏功した。
こうした好決算を受け、賃上げについても、「従業員に還元するのは当然のこと」(小平副社長)として前向きの姿勢を示した。
一方で、懸念材料もある。新興国経済の動向が米国の金融政策次第で、大きく変動するためだ。金融緩和が縮小されれば、新興国の通貨が暴落し、利益が目減りする可能性もある。小平副社長は「収益構造の改善や資金を効率的に使い持続的成長を図る」と述べた。