スパコン「京」に思わぬ難題　関電の電気代値上げ、ＳＴＡＰ余波など直撃 (2/3ページ)

　ＣＰＵを搭載する計算機は約８６０台。一度電源を落とすと再稼働には数時間かかるため２４時間年中無休での稼働が原則だ。理研によると、年間の消費電力量は一般家庭約２万５千世帯分に相当するという。

　さらに４月から予定されている関電の再値上げ幅が１０％強とすると、単純計算では年間２億円強の光熱費増となる。

　理研は京を冷やすエアコンの稼働調整や館内の照明削減などを実施。また、計算科学研究機構の各部署で予算を削ったり、所属する研究者の学会出張を減らしたりなど涙ぐましいコスト削減に努めてはいる。

　ただ、施設での電力の９５％以上は京とその関連設備で使用されており、京の運用に大幅な制限をかけない限り電力コスト削減には限界がある。

　追い打ちを掛けるのが予算の先細りだ。民主党政権時代の事業仕分けで京もやり玉に挙げられ、事実上の凍結と判定されたが、仕分けへの批判もあって“復活”を果たした。

だが、２７年度は計算科学研究機構の予算が４千万円強削減される見込み