「つながるクルマ」の開発加速　トヨタや独ボッシュなど、主導権争い激化 (2/2ページ)

　トヨタは今年１月、米フォードと提携し、スマートフォンと車載通信機が接続する仕組みを共同開発することで合意した。車載パネルを使って、スマホの地図アプリなどの操作ができるようにする。トヨタは「つながることでクルマは移動手段のみならず、新たな価値を提供できる」（広報部）と話す。

　電気自動車（ＥＶ）ベンチャーの米テスラ・モーターズは昨年１０月、ネットに接続してソフトを追加することで自動運転を可能にした。一方、米検索大手グーグルは車載機器の共通規格をつくる団体を立ち上げるなどＩＴ業界も、巨大な自動車市場で存在感の確立を狙っている。

　調査会社の富士経済によると携帯端末やデータセンターなどに常時接続する乗用車は３０年に累計６億８２４９万台となり、１４年に比べて６．１倍まで拡大する見込み。乗用車全体に占める割合は５５％とほぼ「標準」の装備になるため、主導権争いが過熱しそうだ。