“スマートフォンの次”競争加速　「全てをネットに接続」各メーカー注力 (2/4ページ)

　ソニーとシャープはスマホなどに使われる米グーグルの基本ソフト（ＯＳ）「アンドロイド」をテレビに搭載する。昨年７月に分社化されたソニービジュアルプロダクツの今村昌志社長は、「インターネットのコンテンツや携帯端末から得た情報を、大画面に映して楽しんでいただくため、最もお客が使っているものと連携することにした」と説明する。

　ここ数年、商品の低価格化などで日本企業を悩ませ続けてきたテレビ事業だが、薄型テレビが一気に普及してからまもなく１０年がたち、買い替え需要が本格化する可能性がある。各社はＩｏＴの導入による商品力の向上でしのぎを削りそうだ。

　一方、ヘルスケア分野も、ＩｏＴの効果が大きいとみられている。日々測定した記録を集約し、長期間でみることで、判明することが多いからだ。東芝は胸部につけることでさまざまな身体のサインを測定してスマホに表示し、睡眠の状況などを解析する生体センサーを出展。オムロンヘルスケアは、血圧計などの機器を使って健康管理を総合的に支援するシステムを紹介。同社の田中孝英執行役員は「グローバルに使えるものにしたい」と話す。

電子部品メーカーにとっても、ＩｏＴは重要だ