自動車全社が増収増益　４～６月期　マツダと三菱自は欧州で好調 (1/3ページ)

　自動車大手７社の２０１４年４～６月期連結決算が５日、出そろった。前年同期に７社合計で５１００億円に上った円安効果は約４６０億円と１０分の１以下に縮小したが、主にコスト削減や好調な海外販売が国内の消費税増税後の反動減の落ち込みをカバー。全社が増収増益となり、ホンダと日産自動車を除く５社が営業と最終利益で過去最高を更新した。ただ国内に加え、好調だった中国での販売減も見え始めるなど不安要素も出てきた。増益を確保するには、利益率の高い車種へのシフトなど収益体質の改善が必要だ。

　「消費税増税の反落があった」。５日会見したトヨタ自動車の佐々木卓夫常務役員は、４～６月期の国内市場についてこう述べた。国内販売台数は前年同期比１．９％減の約１１８万台。大手７社のうち「新型車や全面改良モデルの投入効果」（ホンダの岩村哲夫副社長）が顕著なホンダ、スズキを除く５社が前年実績を下回った。ただ３月までの駆け込み需要で得た注文を、値引きやカーナビなど装備品の充実でつなぎ留め、４月以降に受注残として抱えたことで落ち込み幅を抑えた。

トヨタ、日産、富士重工業が北米で、マツダと三菱自動車が欧州で販売好調