一方で内陸ゆえにLNG(液化天然ガス)船で輸送できず、輸出ルートがパイプラインに限られるため、これまで注目度は低かった。だが、この豊富なガスに付加価値をつければ、これまで以上に外貨を獲得できる。そのためにはガスを利用できる化学や肥料プラントの建設が不可欠で、高い技術力を持つ日本企業の誘致を狙う。
呼びかけが奏功し、千代田化工建設や新日鉄住金エンジニアリング、双日の3社は日本発の技術でもある天然ガスを液体燃料に変質するGTLプラントの参画で合意した。同フォーラムでは、プラント関連だけで8案件、総額で1兆円規模の事業に日本企業が参画する合意文書に調印、ここ数年の努力が実を結びつつある。
「GTLやガス製品化技術でトルクメニスタンは世界のマーケットを切り開けるし、両国が互いに持つモノを掛け合わせることで新たな協力のフロンティアを開ける」。麻生太郎副総理兼財務相も両国間の蜜月ぶりをアピールした。