効率向上へ再編

　リストラの一つは、米テネシー州の炭素繊維工場で一部生産ラインを停止することだ。９月をめどに全３ラインのうち２ラインを止め、従業員の約半数にあたる６５人程度を削減する。

　同工場では、プラスチックの補強などに使われる一般産業向けの製品を生産。年産能力は２４００トンで、同社の炭素繊維生産量の約２割を占める。停止するのは老朽化で生産効率が落ちていた設備で、停止分の製品は日本とドイツの拠点での代替生産で対応する。これにより、全体の生産効率を高め、悪化した採算を改善するのが狙いだ。

　生産縮小は、需要拡大が見込まれる自動車向けの供給に注力するためでもある。帝人は米自動車大手ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）と共同で、鉄より軽い炭素繊維複合材料を使った量産車向け部材を開発中。数年中には米国内に工場を新設しＧＭ向けに生産を拡大する方針で、同国内の炭素繊維事業を再編する。

　また、オランダのアラミド繊維生産拠点では、１０％の人員削減が来年度中にほぼ終了する見通し。市場の高成長を見込み強化していたが、予測が外れたことで過剰になっていた。最も多かった２２年頃に比べ約３００人少なくなるという。

　誤算はアラミド繊維

　「まずは営業損益を黒字化しなければならない。コスト削減でスリムな体質にする」

　今年度から高機能繊維・複合材料事業グループ長を務める帝人の鈴木純常務執行役員は、事業の立て直しに強い決意をにじませる。

　帝人は２５年３月期に通期の業績予想を４度も下方修正し、期初は「２２０億円の黒字」の見通しだった最終損益が「２９１億円の赤字」に転落した。

　誤算だったのは、高機能繊維の代表格で、防弾チョッキなどに使われるアラミド繊維の需要低迷だ。米国の財政再建に伴う防衛費削減で、防弾・防護用途が減った。欧米の自動車関連用途が年度後半から減退したことも追い打ちを掛けた。

　後発メーカーとの競争が激化している炭素繊維も、スポーツ用品向けなどで価格が低下している上、天然ガスなどの圧力容器と航空機以外の用途では需要が軟調だった。

　帝人は２４～２８年度の中期経営計画と、３２年ごろを見据えた長期的展望を抱き合わせた「中長期経営ビジョン」で、アラミド繊維や炭素繊維複合材料などを成長ドライバーと位置づけ、２８年度の売上高を１兆３千億円、営業利益を１千億円とする目標を掲げていた。

　年平均１千億円の“成長投資”と、製造効率の向上などによる４００億円超（２３年度比）のコスト削減も盛り込んだが、鈴木氏は「目標が強気だった」と自戒を込める。同社は業績不振を受け、２８年度の収益目標を６月末までに修正し、公表する予定だ。

　「川下」との連携

　みずほ証券の佐藤和佳子シニアアナリストは「素材事業は少しでも景気に左右されないよう、消費者に近い川下産業との連携を加速させる必要がある」と強調する。

　素材メーカーは技術力や開発力はあるものの、消費者との距離が遠くニーズをつかみにくい。川下産業と組んで付加価値の高い素材を開発し、ニーズに合った製品に確実に採用される仕組みを作れば、利益率の向上や安定的な収益源の確保につながる。

　帝人はＧＭ以外の川下産業とも連携を進めている。昨年は家具チェーン大手ニトリとの共同開発事業を立ち上げ、専門組織「ニトリプロジェクトチーム」を新設。着火しても燃え広がりにくいこたつ布団や、節電効果のある遮熱レースカーテンなどを手がけてきた。今後も両社で年間２～３商品を開発し、順次市場に投入する計画だ。

　日本の繊維産業は経営の多角化が進み、帝人のように繊維を基幹事業とするメーカーは少数派となった。それだけに“名門復活”の行方を左右する同社の立て直し策は業界の注目を集めそうだ。