デジタル家電購入、今冬は復調の兆し　ボーナスの使い道調査

　調査会社のＭＭ総研が１２日発表した冬のボーナスの使い道に関する社会人の意識調査によると、デジタル家電の購入を考えている人の割合は３５．０％と昨冬の２６．７％から８．３ポイント上昇した。昨冬のボーナス商戦では、薄型テレビや録画機といったデジタル家電は振るわなかったが、今冬は復調の兆しが出てきた。

　調査は１１月末から１２月初めに実施し、１１２１人が回答した。品目別では、ノートパソコンが１１．４％で昨冬に続きトップ。４～９月の個人向けパソコンの出荷台数は前年同期から３０％減ったものの、ＭＭ総研は「来春の消費税増税とウィンドウズＸＰのサポート終了を見越した駆け込み需要がボーナス商戦で生じる可能性がある」としている。

　２位は６．１％の薄型テレビ、３位は５．７％のスマートフォン（高機能携帯電話）で昨冬と順位が入れ替わった。価格は依然高いものの、高解像度映像技術「４Ｋ」に対応した薄型テレビも購入候補に挙げられた。

　一方、家庭用ゲーム機は据え置き型が昨冬の６位から７位、携帯型も４位から９位に順位を下げた。ソニーが「プレイステーション４」の国内発売を見送ったことなどが響いた。