自動運転トラクターの開発を進めているのは同社だけではない。クボタはこの6月から同様のトラクターを試験的に販売。井関農機と同じく、18年度の本格販売を予定している。
各社が対応を強化する背景には、日本の農業が抱える深刻な事情がある。少子高齢化が進むなか、農業就業人口は激減。後継者不足が解消しない以上、従来の生産力を維持するには、大規模化を進めつつ、最新技術を駆使して生産性を高めるしかない。井関農機の菊池昭夫取締役専務執行役員は「(無人トラクターのような)スマート農機の開発は、労働力不足や生産性向上といった課題解決につながる」と強調する。
課題は価格だ。井関農機では同じ馬力の既存商品に比べて1.5倍を超えない程度に抑えたい意向だが、もともと日本の農機は価格が高いうえ、農家の資金力には限界がある。ただ、公道を走る自動車よりは障害が少ないとされ、早ければ20年にも完全自動運転に当たる「レベル3」の実現が期待されている。
一方、自動車や農機以上に取り組みが進んでいるのが鉱山機械だ。コマツは、採掘した石炭や鉄鉱石を積み込む超大型の無人ダンプトラックを08年に実用化。これまでに100台前後を納め、チリの銅鉱山などで使われている。
基本的な仕組みは自動車や農機と同じだ。GPSやセンサーにより、数センチ単位で車両の位置を把握。離れた場所にある管制室で集中管理する。昨年9月には運転室がなく、積み込む際にUターンせずに方向転換できるタイプも試作、19年にも商品化する計画だ。