パナだけでなく、業界大手アインファーマシーズとNTTドコモが共同開発した「お薬手帳」、日本調剤の「お薬手帳プラス」も同種機能を備えるなど各社がそろって強化している。
混雑緩和…薬局にも恩恵
これまで、患者側が薬局に事前に処方箋を送る方法としてはファクスが認められていた。だが昨年の厚労省通知で、処方箋の画像のメール送信も可能となり、この種のアプリが相次いで投入される動きにつながったという。
患者だけでなく薬局側の恩恵も大きい。待合室の混雑が緩和するため顧客満足度が高まるし、インフルエンザなどの二次感染の危険性も軽減できる。また処方箋を早めに受け取ることで、「全体をみながら効率的に調剤業務を進められる」(パナ担当者)。
ただ、アプリ間の互換性はなく、患者側は利用したい薬局ごとにアプリを用意しなければならない。このため「薬局による患者の囲い込みになりかねない」との声も一部にある。