省エネ志向の高まりを背景に売れ行きが好調な白物家電は、国内出荷額が2013年も2兆円を超え、テレビなどのデジタル家電を2年連続で上回ることが確定している。ただ、14年は4月以降に消費税率の引き上げに伴う駆け込み需要の反動減が予想される。買い替え需要を掘り起こす魅力ある新製品を各メーカーが投入できるかどうかが、好調維持の鍵を握りそうだ。
白物家電の国内出荷額は12年に2兆円を超え、10年ぶりにテレビなどのデジタル家電を上回った。日本電機工業会によると13年は1~11月が前年同期比3.4%増の2兆471億円。一方、電子情報技術産業協会によると13年のデジタル家電の国内出荷額は前年比13.3%減の1兆3925億円にとどまり、逆転現象が続いた。
要因の一つとみられるのは、電気料金や灯油価格などエネルギー代の上昇だ。ヨドバシカメラマルチメディアAkiba店(東京都千代田区)の御代川忍店長は「エアコンは通年で使う家電になっており、消費者は省エネ機能の高い製品に敏感になっている」と指摘する。