リーマン・ショック以降、トンネルの中をさまよっていたマンション市場が活気づいてきた。安倍晋三政権の経済政策「アベノミクス」効果に加え、来年に見込まれる消費税増税を前に、市場は急速な盛り上がりを見せている。
こうした中、にわかに脚光を浴びているのが、交流サイト(SNS)のフェイスブック(FB)を活用した物件の開発や販売だ。不動産各社は、主婦の声を集めて商品企画に反映させたり、地元住民との交流を促進。価格や立地だけでないプラスアルファで購入決断を促す重要な手段となっている。
選べる台所タイプ
東京建物は、6月8日から発売する「ブリリア大山ザ・レジデンス」(東京都板橋区)で、FBを通じて外部から寄せられた意見を会議で検証し、商品に反映させる初のプロジェクトを実施した。
同プロジェクトは同社の女性社員だけで構成。マンション選びで主導権を握る女性の共感をいかに得るかが課題だった。担当した野口真利子リーダーは「間取りや商品企画など、十数回にわたって外部に意見を求めた」と振り返る。