創業112年を迎えた「講談社」が新ブランディングを開始したと聞いて少々意外な感じがしました。
出版社まして最大手の「講談社」といえば、東京都文京区音羽本館の伝統と風格ある社屋が表象する、活字に刻まれた歴史の積み重ねをもって自らのアイデンティティーとする重厚さが持ち味です。まして協業したのがNetflixやナショナルジオグラフィックなど世界的メディア企業のブランディングを手がけたニューヨークのクリエイティブスタジオ、グレーテル社だと言うのも、日本語そのものを扱う仕事柄から必然日本国内市場を主戦場にしてきた企業の取り組みとして異例さを感じました。
ニューヨーク、ブルックリンのカフェでの創業家出身の野間社長とグレーテル社のハーン代表の出会いから始まったコラボレーションというところも、すでにドラマの一場面のようなオシャレな物語性があります。
それにしてもその背景にあるのが、さしもの大手老舗メディア企業講談社でさえ、これからは世界市場を視野に入れなければとても生き残れないのではないかという、ネット時代のパラダイムシフトに対する強烈な危機感があることは言うまでもありません。
■日本のメディア産業を支えてきた日本ならではの地政学
パソコン、スマホ、ネットは現代人の生活や社会のあり方全般を劇変させましたが、そんな中でもメディア産業は明らかに震源地に近い場所にいると言えます。グーテンベルク以来の活版印刷技術は文字情報、画像情報を多くの人に伝えることを可能にし、さらに映像や音声の電波送信技術がマスメディア産業の黄金期と広告モデルの情報提供力を触媒にした、大量生産、大量消費のライフスタイルを実現しました。
世の中を豊かにした、その歴史的成功は疑いのないものに違いありませんが、文字、画像、映像、音声今やすべてのコンテンツをネット経由でストレスなく送受信できる時代となり、この先さらにどんな変化が待っているのか完全に予測することは誰にとっても難しい時代です。
特に、日本のメディア産業について言えば、日本独特の地政学が特に肥沃な恩恵を与えてきた”ならでは”の理由もあります。
一つに、世界11位1億人を超える人口と可処分所得の大きな自国市場。二つに、一方での広くもない国土に９割が世界的基準でみれば都市生活者というコンパクトな生活圏指向のライフスタイルです。
この日本人にとっては至極当たり前でも世界を見れば例外的な条件が、日本のマスメディア産業に効率の良い後背地を提供し、生態系を豊かに育んできたのです。より具体的には、テレビ・ラジオはこの地理的条件があってこそ効果的な電波カバレッジが可能でしたし、新聞は毎日の新聞宅配を効率よく行えることで世界最大の発行部数という基盤を確立しました。