１３年３月期の配当を見送ったこともあり、津賀社長は冒頭で「経営陣一同、責任の重さを痛感している。謹んでおわびする」と陳謝。テレビや半導体事業など赤字５事業を黒字転換し、本業のもうけを示す営業利益を１５年度に３５００億円以上とする方針を説明し、「一刻も早く赤字事業を止血し、早期に復配する」と決意を語った。

　しかし、株主からは「いつまで赤字を垂れ流すつもりなのか」など、厳しい批判が続出。不振が続くプラズマテレビへの投資や、三洋電機買収を社長当時に決めて業績悪化を招いた大坪文雄会長の特別顧問就任に関し、ある株主は「（社内にとどまるのは）訳が分からない」と反発した。

津賀一宏社長は「Ｖ字回復」を繰り返したが、復配時期などを明言できなかった。

　株主からは業績回復の牽引（けんいん）役として期待される事業にも厳しい目が向けられた。

　津賀社長は、テレビ事業依存からの脱却や、自動車関連事業などの成長ビジネスへの取り組みをアピールした。しかし、成長性に賛同する株主の姿はほとんどなく、業界でシェア１位を誇る航空機の娯楽・通信システム事業についても「他社に追い越される」（男性株主）と否定的な意見が目立った。

　株主の不安が払拭されない背景には、業績改善の確実な将来像や覚悟が見えにくいことにある。市場からは「成長戦略を訴える割に中途半端な覚悟しか見えない」（証券アナリスト）との声が聞かれた。

　「業績改善のために、不退転の覚悟で臨む」。津賀社長は総会で断言したが、株主の不満は大きく早期に結果を出すことが求められている。