ネットの口コミによる消費押し上げ効果の調査。国際大学GLOCOM・山口真一講師の研究報告書より【拡大】
インターネットの「アマゾン」や「楽天市場」といった通販サイトや、「価格.com」などの比較サイトに書き込まれた口コミが利用者の購買意欲を高め、国内の年間消費を約1兆5200億円押し上げているとの研究結果を、国際大学GLOCOMの山口真一講師の研究グループが14日、明らかにした。検索大手グーグルと共同で、約3万人のアンケートを基に分析した。
昨年の日本全体の家計消費約285兆円(内閣府統計)の0.5%に当たり、商品やサービスに関する個人の書き込みが経済に一定の影響を与えていることを示すと言えそうだ。
山口講師は「本音の口コミを参考に買えば満足度が高くなりやすく、さらなる消費につながっているのでは」と分析。一方で、企業が口コミを装って自社に有利な情報を流すような動きには警戒が必要だともしている。15日に都内のシンポジウムで発表する。
比較サイトは、同じ商品の店ごとの販売価格を一覧でき、通販サイトと同様、商品の評価を書き込んだり、他人の口コミを読んだりできる。
研究では、10分野の過去1週間の消費金額と、通販・比較サイトなどの口コミ情報を閲覧した時間のアンケートをネット上で9月に実施し、20~60代の男女3万922人が回答した。
結果は「計量経済学」の手法で分析、口コミと関連がない消費を排除し、口コミの直接の影響のみを推計した。