ワシントンカレッジのメリッサ・デックマン教授は「ミレニアル世代の女性は、男子生徒と同じように学校でサッカーを楽しみ、各分野で活躍する女性を見て育った。彼女たちにとって、女性が大統領選に立候補することは目新しいことではない」と指摘する。
メール問題や慈善団体「クリントン財団」をめぐる疑惑などが表面化し、クリントン氏の「正直度」の評価が下降する一方、勤勉さなどから米国人の約6割が「大統領の気質がある」と答えているのも事実だ。
ただ、フランクリン・マーシャル大政策公共センターのテリー・マドンナ所長は、「周到に準備していた討論会では見事な受け答えだったが、法廷に立つ検事のようだった。クリントン氏には、近づきにくいという評価がつきまとう」と、同氏の慎重さなどが大統領選では不利に働いていると指摘。さらに、内部告発サイト「ウィキリークス」で講演記録などを暴露され、「公に見せる姿と、私的な姿の違いが鮮明になり、本来の姿を全く見せていないと感じる有権者もいる」と語った。