12日のニューヨーク株式市場のダウ工業株30種平均は、欧州の金融不安が後退したことを好感して1週間ぶりに大幅反発し、前日比313・66ドル高の1万5973・84ドルで取引を終えた。
東京株式市場で8日からの1週間、急激な円高進行を背景に下げ幅が1800円を超えるなど、投資家のリスク回避の動きは世界的に広がった。これが一服し、外国為替市場では相対的に安全とされる円が売られ、1ドル=113円台に下落した。週明けの相場への好影響も期待される。
原油先物相場が大幅反発したほか、1月の米小売売上高が堅調だったことも投資家心理を明るくした。買い安心感から幅広い銘柄が買われ、ダウは全面高となった。ハイテク株主体のナスダック総合指数は70・67ポイント高の4337・51だった。
12日はドイツ銀行が財務の健全性を示すために、自らが発行した債券の買い戻しを打ち出したほか、同じくドイツ大手のコメルツ銀行が好決算を発表。このところ欧米の株価の重しとなっていた欧州の金融機関の経営をめぐる懸念が和らいだ。
市場では「久しぶりに好材料が多かった」(関係者)との声が上がっていた。
週明け15日には中国・上海株式市場で春節(旧正月)休み明けの取引が再開する。上海市場の動向も世界の株価に影響を与えそうだ。(共同)