両社ともに規模が大きく、知名度も抜群だ。こうした企業の上場が市場に与える影響について、野村証券の吉原寛・公開引受部長は「新しい顧客が(株式投資に)入ってくる契機になる」と指摘する。特に、上場直後の株価が堅調なら個人投資家が、新規上場株の売却による利益で他の銘柄を買うなど「資金の循環が起きる」という。現時点で今年のIPO件数は予定を含めて49社で、前年の58社を超える可能性が高い。
来年秋の上場が見込まれる日本郵政も「(1987年の)NTT上場以来の大型案件」(関係者)として、市場の期待を集める。時価総額は数兆円規模になる見通しだ。
もっとも、「IPO株の値動きを左右するのは成長への期待」(松井証券の窪田朋一郎シニアマーケットアナリスト)。上場時、すでに規模の大きな企業はその後、大きく成長するという展望を描きにくい。すかいらーくやリクルートの初値は今後の大型IPO案件の動向を占う意味でも注目されそうだ。