中国を“震源地”とする世界的な株安の連鎖が続いている。週明け24日の東京株式市場は5日続落し、日経平均株価の終値は前週末比895円15銭安の1万8540円68銭となり、下落幅は2013年5月23日以来、2年3カ月ぶりの大きさとなった。また、上海株も8%超下げるなど、前週末に米国株が急落したショックが、日本だけでなくアジアや欧州の市場にも飛び火し、世界同時株安に歯止めがかからない状態だ。
東京市場では、東証1部上場の99%の銘柄が下落した。平均株価の下げ幅は一時900円を超え、1万8500円を割り込む場面もあった。トヨタ自動車や新日鉄住金といった主力銘柄が最安値を更新し、先週からの5営業日で、下げ幅は2000円を超えた。
投資家がリスク回避のため株を売り、相対的に安全とされる円や国債を買う悪循環により、株安基調は当面、続く恐れも出てきた。