大企業でも「副業」が当り前の時代？　安定神話が崩壊、スキル磨いてリスク分散 (2/4ページ)

　現在、大阪に本社を置く伊藤忠食品や東京の大手広告代理店などと取引しており、通訳や製品ＰＲなど幅広い業務を請け負っているという。また海外出張の代行は、自社の社員を派遣するよりもコストが安いケースもあり、「中小企業の海外進出の力になれる」（片山さん）と意欲的だ。

　１週間で世界５都市を移動することもあるという多忙なスケジュールだが、片山さんは「多くの人の役に立っていると思うと楽しい。客室乗務員は体力的に大変で閉塞（へいそく）感を感じている人もいるが、日常とは異なる業務に携わることで新たな可能性を発見したり、本業のプロ意識を高めるきっかけとなればうれしい」と話す。

　ネットが手軽

　海外の企業では以前から従業員の副業を広く認めてきた歴史もある。しかし、日本では禁止する企業も多く、副業はあまり一般的ではなかった。

　だがインターネットの普及によって、空き時間を有効に利用して手軽に副業ができるようになった。

　ネット上では副業を支援するサービスが次々と登場。現在は、業務の受発注を行うクラウドソーシングや、ブログなどにリンク先に誘導する広告を掲載して収入をえるアフィリエイト、ネットショッピングの一種、ドロップ・シッピングなどがある。

経済情勢が大きく変わった際に副業を始めるケースが急増する傾向