ソニー、テレビで中東・南米てこ入れ　東京五輪需要もにらむ

　ソニーのテレビ事業と音響・録画機器などＡＶ事業の子会社社長を兼務する高木一郎執行役ＥＶＰは１日、フジサンケイビジネスアイなどの取材に応じ、中東と南米でのテレビ販売を強化する考えを明らかにした。テレビ事業は高価格帯商品に重点を置いた戦略が奏功し、黒字基調を維持。国内でも２０２０年東京五輪・パラリンピックに向けたテレビの買い替え需要に対応する考えも示した。

　高木氏は、テレビ事業は欧米や東南アジアで販売が好調で、１６年４～６月期は前年同期を上回る業績を達成したと説明。「取りこぼしをしないよう、細かいセールスマーケティングを行う」とし、「中東では、悪化したディーラーとの関係を修復し、南米では商品戦略を見直していく」と述べた。

　また、２０年東京五輪・パラリンピックも視野に入れ、「買い替え需要が顕在化し、国内メーカーの競争も活発化してくる。４６インチ以上の大型テレビのシェア獲得を狙いたい」と意欲を見せた。

　ソニーは、テレビ事業やＡＶ事業を含む「ホームエンタテインメント＆サウンド分野」が、１６年４～６月期に前年同期比８５．３％増の２０２億円の営業黒字を達成。１７年３月期については従来予想を５０億円上方修正し、４１０億円の営業黒字を見込む。