セブン＆アイ、総合スーパーの改革急務　際立つ不振…好調コンビニと明暗 (1/2ページ)

　セブン＆アイ・ホールディングスの２０１５年２月期連結決算は、好調なコンビニとは対照的に総合スーパーの不振ぶりが際立ち、業績全体を押し下げた。日用品を１カ所でまとめて買える便利さから高度成長期に拡大した総合スーパーは、今や「お荷物」ともされ、最大手のセブンは改革を迫られている。

　「イトーヨーカ堂が苦しい。時代のパラダイムシフトに対応できていない」。会見でセブン＆アイの村田紀敏社長は「祖業」の低迷に渋い顔をみせた。

　総合スーパーのヨーカ堂を中心とするスーパーストア事業は連結売上高の約３割を占め、約４割のコンビニ事業と並ぶ柱だ。しかし、営業利益はコンビニ事業の７％にすぎず、力の差は歴然。１５年２月期の主力商品は衣料が５．２％減、住居関連が７．１％減、食品が２．５％減といずれも前期を下回った。

　ただ、総合スーパーの不調はセブンだけでない。イオンは１５年２月期連結決算の業績予想を下方修正したが、子会社のイオンリテールやダイエーなど総合スーパー事業の不振が要因。ファミリマートと統合交渉に入ったユニーグループ・ホールディングスも、傘下のスーパー事業の減益基調が続いている。

　総合スーパーはなぜ不調なのか。日本経済大学の西村尚純教授は「消費者のニーズの変化に対応できなくなっており、衰退産業といえる」と指摘する。

「高齢者が今後増えると、総合スーパーはさらに苦境に陥る」