--事業への直接的な効果も期待する
「商品の開発にも企業スポーツが貢献できないか、プロジェクトを立ち上げたところだ。例えば、日本一の選手の心拍数を測ることがきっかけとなって商品が生まれたり、選手に着けたカメラの映像を参考に普段とは異なる視点を楽しむことができるような機器の開発につながったりしないかと。それが実現できたら、選手と職場との距離が縮まり、選手の引退後のセカンドキャリアにつながる可能性もある。選手と指導者だけでなく、OBも含めた人材や施設などのスポーツ資産はもっと活用できる」(佐藤克史)