理解を深めるため、イラストや社員の体験談などで解説した「両立支援マニュアル」も策定した。
これがじつにきめ細かい。出産する女性社員向けの「本人編」はもちろん、「パパになる人編」、さらに「上司編」「同僚編」まである。
上司編では「まずは『おめでとう』と声をかける」から始まり、子供が生まれたら、育休を取得するよう“催促”することになっている。実際、久保さんは妻の妊娠中から育休をとるよう、上司にいわれていたという。
身近な制度が高取得率のヒミツ
パパになる人編には、妊娠発覚以降の女性の体調の変化について記すとともに、出生届の準備や保育所探しなど、どのタイミングで何をすればいいかが一目で分かる表もつけ、さまざまなアドバイスを盛り込んでいる。
もちろん、当然ながら女性社員に対しても、取得を促しており、こちらの取得率は100%という。
このマニュアルを全社で共有することで、育休取得の意識を高めることができ、女性社員だけでなく、男性社員の育休取得も当たり前になったのだ。