【底流】受注残ゼロ「造船２０１４年問題」　再編＆エコシップで復活なるか (2/3ページ)

技術力は世界トップ

　「受注残ゼロ」の悪夢が現実味を帯びるなか、ＪＦＥとＩＨＩが動いた。両社は０８年４月に子会社のユニバーサルとＭＵの統合交渉に入ったが、その直後のリーマン・ショックでそれどころではなくなり頓挫していた。だが、昨秋にひそかに交渉を再開し、４年間も停滞していた交渉を数カ月でまとめ、今年１月３０日に合意を発表した。

　合併後の売上高は約４千億円となり、国内トップの今治造船に迫る。両社は規模のメリットで造船コストの６５％を占める材料費を削減し、年１００億円規模の効率化効果を目指す。

　狙いは、コスト削減だけではない。ユニバーサルの三島慎次郎社長は「開発陣を手厚くし、得意の省エネ船の開発を強化すれば韓国メーカーとも戦えるようになる」と意気込む。

　両社合わせた開発部門の人員は、計約１５００人となり、国内で最も技術力が高いといわれる三菱重工業を上回る。

　波や風の抵抗を受けにく形状で、燃焼効率に優れたエンジンを搭載し、太陽光発電なども活用するエコシップには、釜・造船工業会会長が「世界トップ」と胸を張る技術力のアドバンテージがある。

　国際海事機関（ＩＭＯ）が、１４年１月以降に建造契約が結ばれる４００トン以上の国際運航船舶に対し、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量の最大３０％削減を義務づける環境規制の導入を決めたことも追い風だ。

　ＭＵは従来船より燃費性能を３０％高めたコンテナ船、ユニバーサルは２５％改善した鉄鉱石や石炭を運ぶバルク船の設計を完了。受注残ゼロ回避の切り札と位置付け、売り込んでいる。