電気自動車(EV)で“3強”と呼ばれる米国のテスラ・モーターズ、ドイツのBMW、日本の日産自動車が、急速充電方式の規格統一について協議していることが分かった。英紙フィナンシャル・タイムズ(FT、電子版)が6月17日までに伝えた。充電方式をめぐっては、日米欧が三つどもえの主導権争いを繰り広げており、その結果、充電スタンドの整備が進まず、EV普及の大きな障害になっている。テスラが(6月)12日に自社で保有する特許を無償で開放すると発表したのを受け、BMWと日産が協力に前向きな姿勢を示し3強連合が動き出したという。
FTによると、匿名の関係者は「みんながより簡単に自分の車に充電できる方法があれば、すべての人にとって有益となるのは明らかだ」と述べ、3社が協力体制の構築に向け協議していることを明らかにした。FTは3社それぞれの取材源から言質を得たという。FTの報道を受け、BMWも複数のメディアに協議を認めた。
EVベンチャーのテスラは2003年にサンフランシスコで創業。08年にスポーツカー「ロードスター」を発売し、12年にはセダンタイプの「モデルS」を売り出した。日産は10年に「リーフ」を発売し、BMWも昨年(2013年)、「i3」を投入。この3社で世界のEV市場の8割を占めている。